一戸建ての維持費用を把握しよう！内訳や1年間あたりにかかる費用を紹介！

一戸建ての維持にかかる費用の内訳

一戸建てを維持するためには、次の3つの費用がかかります。

①メンテナンス・修繕費

②保険代

③税金

それぞれの具体的な内容と、35年間でかかる費用を見ていきましょう。

①メンテナンス・修繕費

メンテナンス・修繕費とは、建物の部材が劣化・故障した際に、修理や補修をしたり部品を交換したりするための費用を指します。
具体的には、35年間で次のような内容のメンテナンス・修繕が必要です。

 

屋根・外壁にどのような材料を採用するかで、メンテナンスの頻度や金額は大きく異なります。
住宅設備や内装・建具などは、故障や汚れが気になるタイミングで交換するケースがほとんどです。
防蟻処理は住宅会社の保証が切れるタイミングで、点検・再処理することが多いでしょう。

修繕費に関しては、こちらのコラムで詳しく解説しております。ぜひチェックしてみてくださいね。

失敗したくない戸建て住宅での必要な修繕計画と修繕費の費用の相場を紹介！

②保険代

一戸建てを建てると、ほとんどの方が火災保険に加入します。
一般的な火災保険の内容の場合、年間3万円前後の保険料です。
35年同じ保険料だった場合、約105万円の保険代がかかります。

ただし、地震保険や家財保険などの加入によって保険料は大きく増加します。
また、建物の構造も保険代を左右する要因の1つです。必ず、事前にシミュレーションして費用を把握しましょう。

 

③税金

一戸建て住宅を所有していると、毎年支払わなければならないのが税金です。
固定資産税と都市計画税という名前の税金で、土地と建物にそれぞれ課税されます。
年間の相場は固定資産税が10～15万円、都市計画税は2～3万円です。
35年間の場合は500万円前後の税額と認識しておくと良いでしょう。

ただし、こちらはあくまで目安の税額であり、土地・建物の評価額によって大きく金額は異なります。
また、建物の評価額は年々下がっていくため、35年間の中で税額は減っていくことを理解しておいてくださいね。

 

一戸建ての維持するための費用は1年間で約40万円！

では、修繕費・保険代・税金にかかる維持費は年間でいくらなのでしょうか。

 

①修繕費：約740万円

②保険代：約105万円

③税金：約500万円

 

合計すると、35年間で1,345万円の修繕費がかかります。1年間に平均すると38.4万円です。
修繕費は年間で約40万円貯蓄する必要があります。

とはいえ、1年目から40万円が必要という訳ではありません。
外壁や屋根などの高額な修繕は築10年頃から必要となります。先を見越して、計画的に維持費を貯蓄しておくようにしましょう。

 

一戸建ての維持費用を抑えるためにできること

一戸建ての維持費用を抑えるためにできることを紹介します。

①メンテナンスがかかりいくい部材を選ぶ

一戸建ての維持費の中でも建物の修繕費に大きな金額がかかることは、お分かりいただけたらと思います。
修繕費を減らすためには、建築時にメンテナンスがかかりにくい部材を選ぶことが大切です。

例えば、瓦屋根やタイル外壁を選ぶと、ほとんど修繕費用は掛かりません。
タイルに使われるコーキングの打ち替えや、瓦屋根の部分的な割れの補修を行うだけです。
これらのメンテナンスなら、メンテナンスがかかりやすい屋根・外壁の半分以下の修繕費に抑えられます。

ただし、メンテナンスがかかりにくい部材は、初期費用が高い点がデメリットとして挙げられます。
先に払うか、後に払うかの違いですが、建築時に部材にお金をかけた方がメリットが大きいです。
なぜなら、リフォームローンは新築時の住宅ローンと比べて金利が高いからです。
メンテナンスする度に、住宅会社と打合せしなければならないのも手間ですよね。
また、住んでいる家に工事が入ると生活しにくいという点もあります。

これらを考えると、メンテナンスのかかりにくい部材をあらかじめ採用した方が利点が大きいでしょう。

②定期的に建物の点検を受ける

建物は建てて終わりではなく、住んでからも定期的にプロの目でチェックしてもらうことが大切です。
たとえ、有料だったとしても点検を受けるようにしましょう。

なぜなら、建物の劣化が早期発見できた方が、少ない費用で修繕することができるからです。
発見が遅くなってしまって構造体などにも影響が出てしまうと、高額な修繕費がかかるケースもあります。

特に、築10年以降は点検を欠かさないようにして、適切なタイミングでメンテナンスしましょう。
無料点検を行っている住宅会社に家づくりをお任せできれば、維持費をさらに抑えることができます。
住宅会社のアフターサービスもしっかりチェックして、お任せする会社を選んでくださいね。

③省令準耐火構造にすると火災保険料が抑えられる

火災保険は建物の耐火性によって保険料が異なる仕組みです。
火災に強い建物の方が保険料が安くなります。

一般的な木造住宅の場合、H構造（非耐火構造）に該当するため1番火災保険料が高いです。
しかし、省令準耐火仕様の木造住宅を建てるとT構造（耐火構造）扱いになるため、H構造の保険料の約半額になります。

住宅会社によって標準仕様で省令準耐火構造の建物が建てれるケースもありますので、事前に確認してみましょう。

おわりに

一戸建て住宅は住んでからもさまざまな維持費用がかかります。
何年後にいくらかかるという点が不明確のため、なかなか計画的に貯蓄しにくい費用ですよね。

しかし、いざ必要になったときに貯蓄がないと困ってしまいます。

ぜひ、今回紹介した年間40万円という金額を目安に、貯蓄を進めてみてくださいね。
住んでからの費用も把握した上で住宅ローンの借入額を考え、無理のない資金計画を立てましょう。